浮気相手の名前を自分で調べる方法とは?【プロの手法を探偵が教える】

浮気相手の名前を自分で調べる方法とは?【プロの手法を探偵が教える】

パートナーが浮気していることがわかり不貞の証拠が取れたものの、その浮気相手の名前(漢字でフルネーム)がわからない場合、慰謝料請求ができません。

特によくあるのが、浮気調査で尾行し住所までは分かったものの、そこから名前がわからないというケースです。それ以外にも、使用している車や電話番号までだけは分かっているものの名前だけが分からない、というケースもあります。

こういった場合、探偵社や興信所はどのようにして浮気相手の名前調べているのかを全て公開したいと思いますので、自分で浮気調査をしたいと思っている方は是非参考にしてみてください。

1.浮気相手の居住先の郵便物を調べて名前を調べる

ポスト住所が判明している場合には、郵便物を見て確認します。

公共機関等からの郵便であればほぼ間違いないと思われますが、化粧品等のDMなどの場合、仮名登録している可能性がありますので信ぴょう性に欠けます。

一人暮らしの場合だと、出てきた郵便物の宛名がその相手の名前だと推測出来ますが、家族暮らしの場合には本人宛の郵便物かどうか分からないという点が難点です。

見に行くタイミングとして、事前に最寄りの郵便局に問い合わせし配送時間を聞いておいた方が良いです。間違い無いのはだいたい15時前後です。

注意すべき点としては、そのまま持ち去ったりしてはいけません。(窃盗罪に該当。郵便受けに手を入れて物色し郵便物に触れた時点で実行の着手として未遂として罰せられます)

2.浮気相手の家の不動産登記簿(登記事項証明書)から名前を調べる

浮気相手の名前を自分で調べる方法とは?【プロの手法を探偵が教える】

一戸建て住宅や分譲マンションに住んでいる場合には、不動産登記簿を取得し、所有者情報(甲区部分)を確認します。但し、所有者=居住者とは限らない為、その点は注意が必要です。

又、借り入れがある場合には乙区部分に抵当権情報が記載されているので、相手の経済状況を把握することも出来ます。

不動産登記簿は全国の法務局で取得出来ますが、可能な限り管轄エリア内の法務局に行った方が取りやすいです。というのも、一戸建ての場合には住所だけで取得出来ない場合や、マンションの区分所有だとマンション番号というものが必要になり、それは管轄の法務局でしか調べることが出来ません。

その上、要約書という簡易的で料金も安いものを取得することが出来ます。管轄の法務局を調べるには、法務局のホームページで確認することが出来ます。

3.浮気相手の勤務先を調べて名前を調べる

満員電車浮気相手を尾行し勤務先を判明させ、何かしら得られる情報がないかを調べます。

実際にあった事例としては、勤務先がデパートの店頭販売であった為、名札を見て判明することができました。

その他、タイムカードを確認したり、勤務先HP内のスタッフ紹介などに掲載されていないかを確認します。

会社の代表者やその家族の可能性がある場合には、商業登記簿を取得することで氏名が出てくる可能性があります。登記簿は法務局にて取得可能です。

4.浮気相手のSNSアカウント(Facebook、LINE、ツイッター情報)から名前を調べる

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浮気相手の顔や断片的な情報が分かっている場合には、パートナーのFacebook(フェイスブック)にある友人欄を閲覧し、その中で合致しそうな相手がいないかを調べます。

下の名前や現在の居住地が分かっていたりする場合がありますので、目星をつけれることがあります。又、LINE(ライン)の友達内から判明することもあります。

SNS上で発見した顔写真から、間違い無く浮気相手と判明したものの、登録しているアカウント名が本名でなかったり下の名前だけというケースもあります。

その場合、発見した顔写真を保存し、google(グーグル)の画像検索で検索してみると何かでてくることがあります。(画像をgoogleの検索窓にドラッグ&ドロップします)

5.浮気相手の使用車両から名前を調べる

車浮気相手が車を使用している場合には、ナンバー情報から所有者情報を割り出します。以前であれば個人の方でも陸運局で調べることが出来ましたが、現在では特別な理由がなければ閲覧できない為、探偵社や興信所しか調べることはできません。

普通自動車か軽自動車かによって料金が異なります。又、軽自動車の方が難易度が高く料金が高くなります。

普通車だと5万円前後、軽自動車ですと7万円前後となります。

既に浮気の証拠はあるものの、浮気相手の車のナンバーしか分からないといった場合には、弁護士に依頼すれば弁護士法第23条の2※に基づき、弁護士会が、官公庁や企業などの団体に対して必要事項を調査・照会することが可能です。

弁護士法第23条2

弁護士が依頼者の委任を受けて紛争を解決しようとするとき、事実を立証するための資料を収集することは不可欠なことからある制度です。資料は必ずしも依頼者が持っているとは限らないので、資料を有していると考えられる官公庁や企業などの団体に対して、必要事項を照会することが必要となることがあり、その職務の公共性から、情報収集のための手段が設けられているのです。

6.浮気相手の携帯電話番号から名前を調べる

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探偵社や興信所に依頼することで、携帯電話番号から名前を調べることが出来ますので、インターネット上に多数そのような探偵社が存在しています。

しかし、ネット上で10万以下でできるところがあったとしても依頼しないほうが良いでしょう。料金を支払ったものの判明しなかったと言われたり、そのまま音沙汰がなくなるというケースが非常に多くあります。

現在では非常に難しい調査となっておりますので、安くても15万円前後の費用はかかると思っておくべきでしょう。

キャリア(携帯電話会社)ごとによっては、番号だけでなくフルネーム(ひらがな)が必要であったり、苗字か名前の漢字が必要なこともあります。

配送業社を装い、不在の連絡として電話をし、その際に氏名確認として本人より聞き出すという手法もあります。

弁護士照会によって判明できる可能性がありますが、最近では個人情報保護法により企業側が開示を拒否するケースが多くあります。

7.地図情報から浮気相手の家情報を確認して名前を調べる

GPSゼンリンという地図情報に名前が載っているケースがあります。戸建住宅であればかなりの確率で世帯主の名前が記載されています。

マンションなどでも個別号室の情報が掲載されていたりもします。有料サービスですが14日間は無料で使用できますので、確認した時点ですぐに解約すれば良いでしょう。

ゼンリン住宅地図スマートフォン http://www.zenrin.co.jp/product/gis/smjmap/

8.浮気相手宅のゴミから名前を調べる

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通称「ガーボロジー」という調査方法であり、燃えるゴミの日を狙って張り込み、出されたゴミを調べます。

家族構成の他、部屋番号、氏名、年齢、電話番号、資産及び負債などの個人情報を収集することができます。

参考:ゴミの中は宝の山!?探偵が行う浮気調査方法の一つであるガーボロジーとは!?

9.浮気相手の断片的な情報によるデータ調査で名前を調べる

浮気相手の名前が”ひらがな”か”カタカナ”でしか分からないというケースがあります。

慰謝料請求を行うのであれば、漢字フルネームで分かっている必要がありますので、ひらがなで名前が分かっているだけでは不十分となります。

この場合において、探偵社や興信所ではデータ調査という方法で判明させることになります。その他分かっている断片的な情報(年齢・住所・勤務先)で本人を特定することになります。

費用としては難易度によって変動しますが、5〜10万円程度となります。

10.実際に浮気相手の名前を判明させた成功事例

浮気調査の尾行によって浮気相手女性の自宅を判明させた所、一戸建て住宅で年齢的に実家であると推測された。後日その家を朝から張り込むと、浮気相手の父親らしき男性と母親らしき女性の出入りが確認出来て、浮気相手女性含め3人家族であることが分かった。

この場合問題なのが、郵便物で確認するにしても、母親宛か本人宛かの区別がつかないという点である。

その為、まずは愛人女性の勤務先を判明させたところ保険窓口にいるスタッフであることが判明。調査員は客を装い、当該女性から名刺を貰うことで名前が判明した。

11.不貞の証拠があれば弁護士に依頼し浮気相手の名前を調べることが可能

不貞の証拠はあるものの、名前がまだ分かっていないという状態で慰謝料請求が不可能なことは前述しましたが、慰謝料請求を弁護士に依頼することが決まっているのであれば、名前が分からない状態であってもそのまま依頼してしまいましょう。

これまで解説してきたような方法で浮気相手の名前を調べようと思ったもののどうしても判明させることが出来ないという場合において、弁護士には一般人には無い特別の権限がありますので、様々な方法で判明させることが可能なのです。

例えば、弁護士は職権で住民票の請求や車両所有者の開示、その他携帯番号からの使用者情報を通信会社へ開示請求することが認められています。

不貞の証拠がある場合には、最終的に浮気相手にも慰謝料請求することになりますので、自分で調べなくても依頼してしまうという選択もあります。

12.絶対にやってはいけない浮気相手の名前を調査する方法

ダメ浮気相手本人やその家族になりすまし役所にて住民票を請求したい、という方がいらっしゃいますが絶対にやらないでください。

罰則として、偽りその他不正の手段により、住民票の写し等の交付を受け、戸籍の附票の写しの交付を受け、又は住民基本台帳カードの交付を受けた者は、30万円以下の罰金となります(住民票は住民基本台帳法第47条第2号、戸籍謄本等は戸籍法第133条)

このような方法をとらなくても名前を調べる方法はありますので、絶対にやめておきましょう。

まとめ

実際のところ、LINEアカウントやメールアドレスだけは分かる、といった状態で調べたいという相談が一番多くありますが、この情報だけでは残念ながら調べることはできません。

大切なこととしては、中途半端な状態で行動してしまうのではなく、警戒されないように水面下で少しづつ情報収集することです。

また、ここでは紹介することができない探偵社や興信所だけが可能な特殊な調査方法が存在しておりますので、どうしても調べたい、という方は一度当社までご相談ください。

浮気調査を頼もうとご検討中の方は、下記サイトを是非ご確認ください。

【探偵が教える】出来る限り浮気調査を安く依頼する為に知っておくべき11のポイント

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2 件のコメント

  • 主人と浮気をしていたらしき女の店が歌舞伎町にあったのですが、引っ越してしまい、どこに行ったかわかりません

    探したがわかりません
    主人が接触しているかが、監視できなくて困ってます
    こどもが受験だったので終わってからと思ってたら、二月に閉店、6月にまたほかの場所に開店しましたが、フェイスブックにそう書いてありましたので、知りました
    場所がわかりません
    新しい店の場所を探してください
    将来的に訴えることもあるかもしれないので、本名もしりたいです
    住所も
    調査してもらえますか?

    • フェイスブックがわかっているのであれば、断片的なものであったとしてもそこから様々な情報を入手出来るのではないでしょうか?最近では少しの情報であったとしてもデータ調査をすることで名前を判明させることが出来ます。

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